ITTO個別指導学院+7つの習慣J
フランチャイズ加盟募集

当社はFCE Holdings(東証上場)の
グループ会社です。
このような方に続々とお問い合わせをいただいております。
このような方に続々とお問い合わせをいただいております。
  • 本業の将来を考えると新しいビジネスの柱をつくる必要があった。
  • 在庫リスクもなく、キャッシュフローの流れとしても前受、後払いのビジネスとして安定させたい。
  • 某銀行で勤めていたときに、塾がつぶれたという話はほとんど聞くことがなかった。
  • 他の事業と比べて利益率も高く、リスクも非常に低くスタートできると感じた。
  • 教育ビジネスは今後もなくなることはない、少子化は進んでも顧客単価のアップは期待できた。
個別相談・Web説明会は
こちら

なぜ、ITTO個別指導学院が
選ばれるのか?
その、理由をご紹介します。

他塾にはない差別化プログラム

成熟市場における勝利を手にする方法は、他社にまねすることができない差別化を実現することです。そんな、世界No.1の名著を元にしたプログラムを扱えるのは当塾のみです。成熟市場において、長期的に経営で成功をさせたいのであれば、差別化は必須です。

コロナ禍にも強い安定したストックビジネスを実現

私たちのITTO個別指導学院+7つの習慣J®は平均生徒数、校舎数も増加を続けています。なぜ伸び続けているのか、その秘訣は“WEB説明会にてお伝えさせていただきます。”

全国1160校の圧倒的なブランド力

1994年の開業から現在に至るまでのわずか28年で、個別指導塾業界ではトップレベルのを1160校舎まで順調に増やしており、この校舎数は圧倒的なブランド力、信頼と実績の証となっております。

1校舎でもロイヤリティは7%の低水準

さらに運営校舎が増えればロイヤリティは減免制度があります。あなたがこれから店舗数を増やし、さらに収益力をあげて安定したビジネスを実現するためにはこのポイントは重要だと思います。詳しい減免制度については説明会にご参加ください。

自信があるから初期加盟金は0円

私たちは、あなたのビジネスが成長し生徒数が増えてから後払いで加盟金をいただきます。さらに生徒数が20名になるまではロイティーは0円です。自信があるからこそ実現できる制度です。

個別相談・Web説明会は
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ITTO個別指導学院 +「7つの習慣J®」で安定したビジネスの柱を
実現した加盟オーナー様の声

加盟理由は本部の
サポート面が最大の理由

ITTO個別指導学院 徳島沖浜校・
徳島八万校など 4校舎経営
(2017年3月3日加盟)

西野オーナー

私は異業種からの参入でした。塾経験もない、教務経験なし、受験も何十年前…そんな私が経営できるだろうか?保護者に信頼していただけるだろうか?生徒は集まってくれるだろうか?不安で本当に悩んでいました。加盟前から色々な相談をさせていただきました。そのサポートが加盟の最大の理由です。そして、加盟後もサポートは期待以上でした。

スーパーバイザーから会社全体数値やフランチャイズでの課題、そして何をすべきかを明確にアドバイスいただきました。
ITTO個別指導学院のノウハウが1160校舎以上もあること、さらに個別で相談できることもありがたいです。

8社検討をして
ITTO個別指導学院を選んだ理由

ITTO個別指導学院北九州香月校・
北九州祇園校など 3校舎経営
(2018年3月5日加盟)

的野オーナー

ITTO個別指導学院さんは、規模、歴史、方針、理念、サポート体制、費用面など、様々な面で群を抜いていると感じました。
特に3つの点が決定的でした。
【規模】個別指導チェーンのなかでもトップクラスの1000校舎以上という圧倒的なブランド力は信頼を裏付けるもので安心感がありました。
【理念】他塾にない差別化プログラム「7つの習慣J®︎」。自分の意志で、自分の将来を作り上げていく力を養う他に類を見ないプログラム。
【費用】「初期加盟金0円」「20名までロイヤリティ0円」という制度が魅力的でした。言い換えれば成功しない限り費用は発生しないと言えます。これは本部としての自信だと感じました。

個別相談・Web説明会は
こちら

初期加盟金0円から
始められる
収支モデル

校舎名 河南校 上北台校 横浜上矢部校 富士宮北校
地域 大阪 東京 神奈川 静岡
生徒数 49名 67名 102名 134名
売上 1,421,072円 2,448,721円 2,648,614円 3,235,478円
人件費 524,372円 1,028,820円 957,237円 1,120,489円
家賃 136,364円 225,000円 228,096円 286,365円
その他経費 232,986円 349,158円 292,218円 349,158円
経費合計 893,722円 1,605,643円 1,477,551円 1,756,012円
償却前利益 527,350円 843,078円 1,171,063円 1,479,466円
  • 上記は2021年12月の実際の収支を記載しております。上記の収支の経費につきましてはFC料(ロイヤルティ、スペシャルチャージ等)の計上はございません。
  • 人件費は正社員1名分を含んでおります。
  • 開校後の収支は個々の状況により異なりますので本数値を保証するものではなく、あくまで参考数値としてご覧ください。

開業からオープンまで、
豊富な経験でサポート
開業までの流れ

Web説明会で
得られる情報

成功する経営と失敗する経営の
違いとは?

学習塾経営において成功する経営者 失敗する経営者について知ることができます。もし、あなたが他のFCを選択したとしてもこの情報はあなたにとって有効な情報になります。そして、私たちITTO個別指導学院+7つの習慣J®を選択されるオーナー様が多いことにもご理解とご納得をされる自信があります。

成熟する市場での勝利とは?
圧倒的な差別化とは?

なぜITTO個別指導学院でかてるのか?成熟市場における勝利を手にする方法・そして、他社にまねすることができない、差別化プログラムの詳細を知ることができます。世界No.1の名著を元にしたプログラムを扱えるのは当社のみで、その魅力に触れていただきます。また、今後生き残っていくためにさらに大切な考え方についてもご紹介をさせていただきます。

ITTO個別指導学院 +「7つの習慣J®」
初期費用、 収支モデル

ITTO個別指導学院+「7つの習慣J®」初期費用、 収支モデルを知ることができます。なぜ、私たちのビジネスモデルは収益率が高く、多店舗展開をして安定したビジネスの柱を実現できるのかのイメージを膨らませていただけます。

塾経営の成功を左右する、
立地と商圏戦略について理解する

学習塾を開校するためには立地や商圏も大切です。 私たちは過去数多くの加盟店を成功に導いてきました。その方法についてご紹介をさせていただきます。どこに出すのがいいのか? 何で判断するべきなのか? 全国1160校舎に増店し続けた、その条件をお伝えします。
※担当も良い物件をお探しします。個別相談で物件は内覧へ同行いたします。

Web説明会に参加するITTO × 7HABITS J WEB BRIEFING APPLICATION

    ご希望の内容にチェックをしてください。
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    個人情報の取り扱いについて
    FCEグループ個人情報保護方針(プライバシーポリシー)
    FCEグループに属する下記の各社(総称して以下「当グループ各社」)は、当グループ各社が業務上使用する当社の顧客・取引関係者等の個人情報について、個人情報保護に関する法令およびその他の規範を遵守し、以下のとおり個人情報保護方針を定め、これを実行し維持してまいります。
    
    FCEグループ(当グループ各社)は下記の会社となります:
    ・株式会社FCE Holdings
    ・株式会社FCEエデュケーション
    ・株式会社FCEトレーニング・カンパニー
    ・株式会社FCEプロセス&テクノロジー
    ・株式会社FCEパブリッシング
    ・株式会社ダイニングエッジインターナショナル
    
    なお、本ポリシーにおいて「個人情報」とは、お客様・取引関係者等の識別に関わる情報、当グループ各社との取引に関わる情報、通信サービス上の行動履歴、その他お客様・取引関係者等またはお客様・取引関係者等の端末に関連して生成または蓄積された情報であって、本ポリシーに基づき当社が収集するものを意味するものとします。
    
    記
    1.個人情報の取得について
    当グループ各社は、個人情報を取得する場合は利用目的を明示し、適法かつ公正な手段によって取得します。
    2.個人情報の利用について
    当グループ各社は、個人情報を、取得に際して明示した利用目的の範囲内で、業務の遂行上必要な限りにおいて利用します。当社は個人情報を第三者との間で共同利用し、または、個人情報の取扱いを第三者に委託する場合には、当該第三者につき厳正な調査を行ったうえ、秘密を保持させるために、適正な監督を行います。
    3.個人情報の第三者への提供について
    当グループ各社は、法令に定める場合を除き、個人情報を事前に本人の同意を得ることなく、第三者に提供しません。
    ※第三者サービスの利用について
    当グループ各社では、製品・サービスの改善やお客様・取引関係者等への適切な情報提供のため、第三者のサービスを利用する場合があります。なお、当グループ各社は、第三者のサービスを通じて取得したデータと、個人情報とを関連付けて利用する場合は、あらかじめお客様・取引関係者等から同意をいただいている範囲での利用に限ります。第三者は利用者情報を取得する場合があり、取得された情報は第三者のプライバシーポリシーやサービスの利用規約等に基づいて取り扱われます。
    4.個人情報の管理について
    当グループ各社は、個人情報の正確性を保ち、これを安全に管理します。当グループ各社は、個人情報の紛失、破壊、改竄及び漏洩などを防止するため、不正アクセス、コンピュータウイルスや盗難、散逸等(電子媒体以外を含む)に対する適正な予防策を講じます。
    5.個人情報の開示・訂正・利用停止・消去について
    当グループ各社は、本人が自己の個人情報について、開示・訂正・利用停止・消去等を求める権利を有していることを確認し、これらの要求がある場合には、速やかに対応します(法令の範囲で適切に対応します)。
    6.組織・体制
    当グループ各社は、個人情報保護管理者を任命し、個人情報の適正な管理を実施します。当グループ各社は、役員、従業員、派遣社員およびパートタイマーに対し、個人情報の保護及び適正な管理方法についての教育を実施し、日常業務における個人情報の適正な取扱いを徹底します。
    7.クッキー(Cookie)の利用
    当グループ各社のウェブサイトでは、クッキーを利用しているページがあります。これはお客様・取引関係者等の個人情報の収集を目的とするものではありません。当グループ各社はこの情報を元にホームページの改良や広告活動を行います。
    Googleを含む第三者配信事業者によりインターネット上の様々なサイトに当サイトの広告が掲載されていますが、Googleを含む第三者配信事業者はCookieを使用して、当サイトへの過去のアクセス情報に基づいた広告を配信します。 お客様・取引関係者等はGoogle広告等のオプトアウトページにアクセスして、Google等によるCookieの使用を無効にできます(または、Network Advertising Initiativeのオプトアウトページにアクセスして、第三者配信事業者によるCookieの使用を無効にできます)。
    8.法令等の遵守
    当グループ各社は、個人情報に関する法令およびその他の規範を遵守します。
    9.個人情報保護方針の変更手続
    当グループ各社は、必要に応じて、本個人情報保護方針を変更します。但し、法令上ユーザーの同意が必要となるような本個人情報保護方針の変更を行う場合、変更後の本個人情報保護方針は、当グループ各社所定の方法で変更に同意したユーザーに対してのみ適用されるものとします。なお、当グループ各社は、本個人情報保護方針を変更する場合には、変更後の本個人情報保護方針の施行時期及び内容を当社のウェブサイト上での表示その他の適切な方法により周知し、またはユーザーに通知します。
    2017年4月21日 制定
    2022年3月25日 改定
    
    なお、利用目的、提供範囲、収集範囲、開示等の請求方法は以下のとおりです。
    
    ◆利用目的および提供範囲
    当グループ各社が取得した個人情報は、当グループ各社において、以下の目的で利用させていただきます。
    
    ①お客様・取引関係者等のご本人からご注文・ご依頼いただきました商品・サービスのご提供のため
    ②ご本人にお役立ていただけると当社が考える諸情報や当社の商品・サービスに関する情報のご提供(メールマガジンあるいはダイレクトメール等による情報提供を含みます)
    ③当グループ各社商品・サービス等の品質向上、マーケティング、あるいは商品開発等に係る各種分析のため
    ④取得した学習履歴の活用(レコメンデーション機能等拡充のためのデータ活用を含みます)
    ⑤当グループ各社ウェブサイト利用者の閲覧履歴に関する広告活用(リターゲティング広告など)
    ⑥上記のほか、ご本人からご同意をいただいた目的のため
    
    その他、裁判所・警察機関等、公共機関からの提出要請があった場合においては、これら機関に協力し、情報を開示する場合がございます。
    
    ◆収集する個人情報の範囲および収集方法について
    当グループ各社が収集する個人情報は、その収集方法に応じて、以下のようなものとなります。
    
    (1) お客様・取引関係者等からご提供いただく情報:当社商品・サービス等を利用するために、または当グループ各社商品・サービス等の利用を通じてお客様・取引関係者等からご提供いただく情報は以下のとおりです。
    ・氏名、生年月日、性別、職業等プロフィールに関する情報
    ・メールアドレス、電話番号、住所等連絡先に関する情報
    ・クレジットカード情報、銀行口座情報、電子マネー情報等の決済に関する情報
    ・お客様・取引関係者等の肖像を含む動画・静止画情報
    ・入力フォームその他当グループ各社が定める方法を通じてお客様・取引関係者等が入力または送信する情報
    ・当グループ各社商品・サービス等の利用・取引等の状況や履歴に関する情報
    
    (2)当グループ各社へのお問い合わせやご意見の内容:お客様・取引関係者等とのやり取り(電話、メールその他システム上での交信、郵送物、あるいは直接の面談による方法等)の中に含まれる情報、お問い合わせ・ご要望・ご意見の内容(それらの原因や解決方法を含みます)等。
    
    (3)当グループ各社のサービス関連サイトを含むウェブサイトやモバイルアプリのご利用状況を含むIT・システムデータ:クッキーやウェブサイト上の行動ログ等を含むお客様・取引関係者等がウェブサイトやモバイルアプリをどの様に利用されたかについての情報等。
    
    ◆個人情報の開示等の請求
    1.お問い合わせ窓口
    当グループ各社の個人情報の取扱に関するお問い合わせは、下記の各当グループ各社の窓口までお願いいたします(法令の範囲で適切に対応します)。個人情報の開示等に関する請求書をFAXまたは郵送にてお送りさせていただきます。
    
    ・株式会社FCE Holdings:TEL 03-5908-1400
    ・株式会社FCEエデュケーション::TEL 03-5908-1407
    ・株式会社FCEトレーニング・カンパニー:TEL 03-5908-1410
    ・株式会社FCEプロセス&テクノロジー:TEL 03-5908-1415
    ・株式会社FCEパブリッシング:TEL 03-5908-1436
    ・株式会社ダイニングエッジインターナショナル:TEL 03-5908-1420
    2.添付書類
    開示等の請求に際しましては、下記必要書類を個人情報の開示等に関する請求書に添付して、簡易書留郵便にて請求先までご送付ください。
    身分証明書として、下記書類のいずれか1通。
    
    ・運転免許証のコピー
    ※本籍地の項目については、不必要ですので、油性ペンなどで消去いただきますようお願いいたします。
    ※現住所に住居変更されている場合には「裏面」のコピーも必要です。
    ・旅券(パスポート)のコピー
    ・国民年金手帳のコピー
    ・各種健康保険証(プラスチック製のものを含む)のコピー
    ・ご本人の住民票
    ・開示および利用目的の通知請求の場合には、手数料として1,000円分の切手または郵便小為替
    3.請求方法
    郵送のみで請求を受付させていただきます。個人情報の開示等に関する請求書に必要事項を全て記入し、身分証明書、住民票を同封(開示および利用目的の通知請求の場合には1,000円分の切手または郵便小為替も同封してください)の上、下記宛先まで封書で簡易書留郵便にて郵送してください。
    
    〒163-0810
    東京都新宿区西新宿2-4-1 新宿NSビル10階
    宛先会社名は対象の当グループ各社の会社名にてお送りください。
    例「株式会社FCE Holdings 行」
    4.回答方法
    本人へのご回答は、ご本人の住民票に記載の住所に郵送させていただきます。また、当社からの回答につきましては、社内の調査期間として2週間程度お時間を頂戴いたします。
    なお、本人へ当社が保有する本人の個人情報を開示する場合で、その開示方法を本人が個人情報の開示等に関する請求書において電磁的記録の形式による方法での提供をご指定された場合でも、当該電磁的記録での提供とすることに当グループ各社において多額の費用等が生じる場合その他の当該方法による開示が困難である場合は書面等の提供による方法等の関係法令において許容されている方法にて対応させていただく場合がございますので、ご了承くださいませ。